結婚したものの、性格の不一致、経済的な理由、親族の問題などによって離婚という選択肢を選びこともあるでしょう。「離婚は疲れる」と離婚経験者が口をそろえて言うように、離婚は簡単なものではありません。

特に子どもがいると、親権や養育費の問題なども出てくるためさらにさらに難しくなります。しかし、出来ることなら円満に離婚したいですよね。離婚は大変ですが、その大変さを軽減することはできます。そのために必要になってくるものが、なにより知識です。

無知のまま離婚話を始めてしまったばかりに、離婚問題が長期化してしまった例も少なくありません。円満離婚するためには知識と準備と時間が必要なのです。今回は、夫と円満に離婚できるために必要なことを７つ紹介いたします。

夫と円満離婚するときに
必要となる７つの条件とは？

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長期戦を視野に入れる

円満に離婚したい、するのだから短い期間で終わると考えている方が多いかもしれませんが、むしろ円満離婚を考えているのなら長期戦を視野に入れなければなりません。

財産分与などの書類手続きもありますし、なにより夫に納得してもらわなければなりません。そしてここが一番問題であり、短期戦にならない原因になるところです。円満に解決したいならば長期戦を視野に入れておきましょう。

夫婦のことだから第三者を入れたくない、円満離婚にするのだから必要ないと思う方もいらっしゃるでしょう。しかし、証拠を残すためにも第三者がいた方がいいといえます。

また、離婚の話をする際は思った以上に感情的になるものです。第三者を入れなかったばっかりに、泥沼化する夫婦も多いです。ぜひ、弁護士などの第三者を入れることをオススメします。

離婚する際に夫婦の財産やローンの名義、ローンがいくら残っているかなどを把握する必要があります。自分の資産や負債を知ることはとても大切です。それによって離婚後の生活のビジョンがはっきりと見えるはずです。

特に今まで専業主婦だった方は、自分がいくら受け取れるかということが重要になってきますので、調べましょう。

離婚したと言っても一度は結婚していますから、離婚後に全く関係がなくなってしまうというわけではありません。子どもがいれば、離婚後に養育費の受け取ることになると思います。

しかし、養育費が払われなくなって困っている方も少なくありません。離婚後も関わる問題については、必ず書面に残し、実行されなかった場合の処遇なども弁護士を通して決めておきましょう。

離婚する際、多くの女性は住んでいる家を出ていくことになると思います。離婚できる目途が立ったら、引っ越し先を確保しましょう。あるいは、離婚の話を始めたときに家を出た方がいいこともあります。

引っ越しの時期は弁護士と相談して決めることが一番いいと思いますが、いずれにせよ引っ越しの準備は徐々に進めくことをオススメします。引っ越しには大きいお金が必要ですので、そちらの準備も計画的に進めましょう。

自分で仕事を持っている方は問題ないですが、専業主婦の方やパートの方は一人なにし子どもと生活していくために安定した収入を確保する必要があります。経済的理由で親権が取れないという話を聞くこともありますが、それはあまり関係ありません。

親権は子どもの成長にとってどちらが好ましいかで決まるのでそこはさほど心配しなくて大丈夫です。しかし、やはり経済力がないと生活はできませんから、早めに仕事を探しましょう。

特に子どもが小さい場合はフルで仕事をすることも難しいですから、理解のある職場探しや親の援助も同時に考えておくことをオススメします。

子どもがいない場合は離婚がスムーズに進むことがありますが、子どもがいる場合は親権の問題があり、長期化することがあります。自分たちは夫婦の関係を解消しても子どもにとってはずっと親ですからね。

いずれにしろ親権は片方が持つことになりますが、親権が決まる際にもめないよう離婚後の子どもへの対応を明確化しましょう。面会頻度や行事の参加、病気になったときの対応など二人で決め、書面に残すことで親権による離婚長期化や泥沼化を避けましょう。

いかがでしょうか。たとえ円満であっても離婚するためにはお金と時間と気力を使います。心して臨まなければいけません。そして円満離婚で一番大切なことは、始めにも書きましたが、相手に納得してもらうということです。

相手に納得してもらわないと、想像以上の時間と労力を割くことになります。多少時間はかかっても相手に納得してもらえるよう、感情的にはならずに弁護士などの第三者を交えてしっかりと話し合いましょう。

夫に納得してもらえれば、離婚後も良好な関係を築けるはずです。今回の記事を読んで、円満離婚について少しでもお役に立てれば幸いです。

まとめ

夫と円満離婚するときに必要となる７つの条件とは？
・長期戦を視野に入れる
・第三者を入れる
・夫婦の財産やローンを把握
・離婚後に関わる問題について書面を残す
・引越し先を確保する
・収入の確保
・子どもへの対応を明確化

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